知財高裁（平成２８年３月２５日）“ビタミンＤおよびステロイド誘導体の合成用中間体事件”は、「控訴人方法における・・・・出発物質Ａ及び中間体Ｃのうち訂正発明のＺに相当する炭素骨格はトランス体のビタミンＤ構造であり、訂正発明における出発物質（構成要件Ｂ−１）及び中間体（構成要件Ｂ−３）のＺの炭素骨格がシス体のビタミンＤ構造であることとは異なるものの、両者の出発物質及び中間体は、いずれも、ビタミンＤ構造の２０位アルコール化合物を、同一のエポキシ炭化水素化合物と反応させて、それにより一工程でエーテル結合によりエポキシ基を有する側鎖が導入されたビタミンＤ構造という中間体を経由するという方法により、マキサカルシトールを製造できるという、同一の作用効果を果たしており、訂正発明におけるシス体のビタミンＤ構造の上記出発物質及び中間体を、控訴人方法におけるトランス体のビタミンＤ構造の上記出発物質及び中間体と置き換えても、訂正発明と同一の目的を達成することができ、同一の作用効果を奏しているものと認められる」、「したがって、控訴人方法は、均等の第２要件を充足すると認められる」と述べている。